地震は、いつ起きてもおかしくない。だからこそ、日頃の備えが何より大切。

日本では、いつ、どこで地震が起きても不思議ではありません。

地震そのものを防ぐことはできませんが、住まいの状態を確認し、家具の配置や固定方法を見直すなど、日頃から備えることで被害を減らせる可能性があります。

9月1日は「防災の日」です。

この機会に、ご自宅の安全性や避難経路、家族との連絡方法などをあらためて確認してみませんか。

災害が起きてから慌てるのではなく、今日からできる備えを一つずつ始めていきましょう。

まずは、住まいの中の危険を減らしましょう

地震が発生したとき、建物が倒壊しなくても、家具や家電の転倒・移動、収納物やガラスの飛散によってけがをしたり、避難経路がふさがれたりすることがあります。

被害を少しでも減らすために、まずは日頃過ごしている住まいの中を点検してみましょう。

○家具や家電を固定する

タンスや本棚、食器棚などの背の高い家具は、地震の揺れによって倒れるおそれがあります。
家具の形状や壁の構造に合ったL型金具、ポール式器具、ストッパー式器具などを使用し、できるだけ確実に固定しましょう。
テレビや電子レンジなどの家電製品についても、転倒・移動防止器具の使用を検討してください。
器具の種類によって効果や設置方法が異なるため、製品の説明書を確認し、適切に取り付けることが大切です。

○収納物の飛び出しやガラスの飛散を防ぐ

引き出しや観音開きの扉には、ストッパーや耐震ラッチを取り付けましょう。
ガラス扉や窓ガラスには、飛散防止フィルムを貼ることで、破損した際に破片が飛び散る危険を軽減できます。
重い物や割れやすい物は、高い場所ではなく、できるだけ低い位置へ収納することも大切です。

○寝室と避難経路を見直す

寝室には、できるだけ背の高い家具や落下しやすい物を置かないようにしましょう。
家具を置く場合は、倒れる方向を考え、ベッドや布団の上を直撃しない位置に配置します。
また、家具が倒れても出入り口をふさがないか、玄関や廊下まで安全に移動できるかも確認しておきましょう。
枕元には、懐中電灯や厚手のスリッパ、眼鏡など、避難時に必要な物を置いておくと安心です。 内閣府では、家具の固定や配置の工夫、感震ブレーカーの設置などを、家庭でできる減災対策として紹介しています。

住まいの耐震性と火災への備えを確認しましょう

家具の固定とあわせて確認したいのが、建物そのものの耐震性です。

国土交通省は、1981年(昭和56年)以前に建築された建物について、耐震診断を行い、耐震性が不十分な場合は耐震改修や建て替えを検討するよう案内しています。

ただし、建築時期だけで耐震性を判断することはできません。

壁や基礎に目立つひび割れがある、建物の傾きや雨漏り、腐食などが気になるといった場合は、ご自身で判断せず、自治体の相談窓口や建築士などの専門家へ相談しましょう。
自治体によっては、耐震診断や耐震改修に対する補助制度を設けている場合があります。制度の内容や対象条件は地域によって異なるため、お住まいの自治体へ確認してください。

○通電火災に備える

地震による停電後、電気が復旧した際に、破損した電気機器や転倒した暖房器具などから出火する「通電火災」が発生することがあります。
避難する際は、ご自身の安全を確保したうえで、可能であればブレーカーを落としましょう。

また、一定以上の揺れを感知すると自動的に電気を遮断する「感震ブレーカー」の設置も、電気火災への備えの一つです。
感震ブレーカーが作動すると電気が止まるため、夜間の避難に備えて、停電時に自動点灯する照明や懐中電灯も準備しておきましょう。消防庁も、家具の転倒防止や感震ブレーカーなどを大規模地震時の火災対策として案内しています。

家族で避難場所と連絡方法を決めておきましょう

災害は、家族全員が自宅にいるときに起こるとは限りません。

職場や学校、買い物先など、離れた場所で被災する可能性もあります。
そのため、日頃から次のようなことを家族で話し合っておきましょう。

○自宅周辺の災害リスクを確認する

自治体のハザードマップなどを確認し、自宅や職場、学校の周辺にどのような災害リスクがあるのかを把握しておきましょう。
地震だけでなく、津波、土砂災害、洪水など、地域によって想定される危険は異なります。

○避難場所と避難経路を確認する

指定緊急避難場所や避難所の場所を確認し、実際に歩いて経路を確かめてみましょう。
塀や古い建物、狭い道など、地震時に危険となる場所がないかも確認しておくことが大切です。
避難経路は一つだけでなく、複数考えておくと安心です。

○家族との連絡方法を決める

災害時は電話がつながりにくくなる可能性があります。
災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板などの利用方法を確認し、家族が離れている場合の集合場所や連絡先を決めておきましょう。
内閣府も、非常時の連絡方法や避難場所への経路などを、事前に家族で決めておくことを勧めています。

○配慮が必要な家族の避難方法を考える

高齢者、乳幼児、障がいのある方、持病のある方、ペットなどがいるご家庭では、それぞれに必要な持ち出し品や避難方法を確認しておきましょう。
薬や医療用品、乳幼児用品、ペット用品など、家庭ごとに必要な物は異なります。
普段の生活を振り返りながら、各家庭に合った備えを考えることが大切です。

地震が起きたら、まずは身の安全を守りましょう

事前の備えを行っていても、地震が発生した際には、その場の状況に応じて落ち着いて行動する必要があります。

場所ごとの細かな行動をすべて覚えるのではなく、まずは次の基本を意識しましょう。

○屋内にいるとき

丈夫な机やテーブルの下など、安全を確保できる場所へ移動し、頭を守りましょう。
家具や家電、窓ガラスなどから離れ、揺れが収まるまで慌てて屋外へ飛び出さないようにします。
火を使用している場合も、揺れている最中に無理に消そうとせず、まずは身を守りましょう。

○屋外にいるとき

ブロック塀、自動販売機、看板、窓ガラスなど、倒壊や落下のおそれがあるものから離れます。
バッグなどで頭を守りながら、できるだけ安全な場所へ移動しましょう。

○人が多い施設にいるとき

映画館、商業施設、地下街などでは、出口へ一斉に押し寄せると転倒などの危険があります。
頭を守り、係員の案内や施設の誘導表示に従って、落ち着いて行動しましょう。

○エレベーター内にいるとき

地震を感じたら、行き先階のボタンをすべて押し、最初に停止した階で周囲の安全を確認して降ります。
閉じ込められた場合は、無理に扉を開けず、非常用呼び出しボタンやインターホンで外部と連絡を取りましょう。

○海の近くにいるとき

海の近くで強い揺れを感じた場合や、弱くても長く続く揺れを感じた場合は、津波警報の発表を待たず、直ちに海岸や河川から離れ、高台や津波避難ビルなどの安全な場所へ避難してください。
津波は繰り返し襲ってくることがあります。警報や注意報が解除されるまでは海岸や河川へ近づかず、避難先で公的機関の情報を確認しましょう。

日頃の点検と維持管理も、減災につながります

地震による被害を完全に防ぐことはできません。

しかし、家具の固定や避難経路の確認、住まいの傷みの早期発見など、日頃の備えによって被害を減らせる可能性があります。
まずは、ご自身で安全に確認できる範囲から始めてみましょう。
ただし、高所や床下などの危険な場所へ無理に入ったり、建物の耐震性をご自身だけで判断したりすることは避けてください。
耐震性に不安がある場合は、自治体の窓口や建築士などの専門家へ相談しましょう。

クリンプロでは、清掃や水まわり・排水設備の管理など、日頃の住環境の維持管理を通じて、地域の皆さまの安心で快適な暮らしを支えています。
住まいを清潔に保ち、設備や周辺環境を定期的に確認することも、異変の早期発見や災害時の安全確保につながります。
ご自身では対応が難しい清掃や住環境の維持管理についてお困りの際は、どうぞお気軽にご相談ください。

9月1日の防災の日をきっかけに、ご家族で住まいの安全や避難方法、連絡手段について話し合ってみてはいかがでしょうか。

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